蓄電池のメリット・デメリットは？蓄電池の種類や補助金制度も解説

「蓄電池のメリット・デメリットって何？」
「蓄電池の種類や普及率についても教えてほしい」
「導入時の補助金制度ってあるの？」

蓄電池を導入しようと考えている方のなかには、このようなお悩みを持つ方もいるのではないでしょうか。

蓄電池とは電気を貯められる設備のことで、充電することで繰り返し使用できるのが特徴です。電気を貯めて停電時等に使用したり、電気代を削減したりできるなど、多くのメリットがある一方で、デメリットもあります。

この記事では、蓄電池のメリット・デメリットについて詳しく解説します。蓄電池の普及率や補助金制度といった情報まで詳しく把握したうえで、蓄電池がご自身の家庭に適しているか判断できるようになるため、ぜひ最後までご覧ください。

蓄電池とは？

蓄電池とは、電気を貯めたり貯めた電気を必要なタイミングで電気機器などに供給したりできる設備のことです。「二次電池」とも呼ばれ、貯めた電気がなくなっても充電して繰り返し使用できます。

蓄電池には、電力会社から購入した電気を貯める方法と、太陽光発電などで作った電気を貯める2つの方法があります。なかでも、太陽光発電で作った電気を貯める方法は、CO2削減や長期的な経済効果の観点で効果的です。

ほかにも、蓄電池は災害対策でも役立つといったメリットがあります。具体的なメリットは後述しますので、ぜひ参考にしてみてください。

蓄電池の種類

蓄電池には、大きくわけて「家庭用蓄電池」と「業務用蓄電池」の2種類があります。以下の表は、それぞれの違いや特徴をまとめたものです。

家庭用蓄電池は太陽光発電やV2H（電気自動車の未使用の電気を家庭でも有効活用するためのシステム）と組み合わせることができますが、組み合わせる設備によって設置の仕方が異なります。

そのため、特徴や設置の仕方も調べながら導入を検討することが大切です。

蓄電池の普及率ってどのくらい？

前項で蓄電池の特徴や種類について解説しましたが、「蓄電池って、結局のところどれだけ普及しているものなの？」と気になる方もいるのではないでしょうか。

以下の表は、過去3年間における新築戸建件数に対しての蓄電池の設置率のデータをまとめたものです。

表からは、設置率がここ数年で少しずつ増加していることがわかります。自然災害時や非常時の停電対策、電気代を削減するために導入を検討している人が増えているようです。

近年、日本では2050年のカーボンニュートラル（温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする）の実現に向けて、再生可能エネルギーを多く導入できるよう議論が進められています。蓄電池は、再生可能エネルギーの1つである太陽光発電とも相性がよいため、今後も普及が促進されると考えられます。

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蓄電池の4つのメリット

蓄電池を導入するメリットは、主に以下の4つです。

• 電気代の削減につながる
• 災害・停電などの非常時に電気が使える
• 太陽光発電の電気を貯めて使用できる
• エネルギー・環境問題対策に貢献できる

それぞれのメリットについて詳しく解説します。

メリット1. 電気代の削減につながる

蓄電池を上手く活用することで電気代の削減が可能です。時間帯によって電気料金単価が異なるプランを契約している場合、単価の安い時間帯に蓄電して、電気料金単価の高い時間帯に使うことで電気代を節約できます。

また、太陽光発電と蓄電池を組み合わせて利用すると、太陽光によって発電した電気を蓄電池に貯めておくことができます。発電量が消費量を上回るときは蓄電しておくことで、夜間や雨天時など太陽光が発電できないときに貯めておいた電気を使用することで電気代を削減することができます。

メリット2. 災害・停電などの非常時に電気が使える

蓄電池に貯めた電気は好きなタイミングで使えるため、災害時・停電などの非常時に備えることができます。停電しても蓄電池の容量に応じて一定程度の時間は自宅で電気を使うことができるのは大きなメリットです。

たとえば、冷蔵庫や照明器具、エアコン、スマートフォンの充電など、日ごろ使用する機会の多い家電が使用できないと、困る方も多いでしょう。
しかし、停電中においても蓄電池があれば、容量に応じて一定程度の時間は電気を使用できるため安心です。ご家庭ごとに必要な発電能力を備えた太陽光発電を設置しているご自宅なら、一定期間の停電が発生しても、生活に必要最低限の電力は太陽光発電でまかなうことができるでしょう。

メリット3. 太陽光発電の電気を貯めて使用できる

蓄電池は太陽光発電と組み合わせて利用することで、発電した電気を貯めて夜間や雨天時に使用することが可能です。

太陽光発電は、自然エネルギーである太陽光をもとに発電するシステムのため、雨天時には発電効率が大幅に低下します。そうした太陽光発電のデメリットを補うのが、蓄電池です。

蓄電池を導入すれば、日中に使いきれない電気を無駄にすることなく、ご家庭で有効活用できます。発電した電気を電力会社などへ販売する比率を減らして蓄電し、夜間や雨天時の自家消費に充てるといった使い方も可能です。

また、太陽光発電は、電気代の高騰の影響を受けない点も強みです。蓄電池とセットで効率的に使うことで電気代の節約にもつなげられるでしょう。

メリット4. エネルギー・環境問題対策に貢献できる

蓄電池を活用することでピークシフトが可能です。ピークシフトとは、電気を使うタイミングを電力需要の多い昼間から、電力需要の少ない夜間などにずらすことです。昼間は使用される電気も多いため、排出される温室効果ガスも多くなります。ピークシフトを行うことで、電力需要を平準化させることができ、火力発電所などを効率的に運用できるようになります。そのため、ピークシフトを行うことによって結果的に温室効果ガスの排出を減らすことにつながります。

蓄電池に貯めておいた電気を電力需要の少ない時間に使用するなどピークシフトすることは、日本が掲げる2050年のカーボンニュートラルの実現にも貢献していることになります。

蓄電池の利用は、生活を豊かにするだけでなく、日本のエネルギー・環境問題対策への貢献にもつながることからメリットが大きいといえるでしょう。

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蓄電池の4つのデメリット

蓄電池にはメリットがある一方で、デメリットも存在します。デメリットとして、主に以下の4つが挙げられます。

• 初期費用が高めである
• 経年劣化により容量が低下する
• 貯められる容量に限界がある
• 設置場所の確保が必要である

メリットだけでなくデメリットまで把握しておくことで、本当に蓄電池がご家庭に適しているのかを判断しやすくなります。ここでは、それぞれのデメリットについて詳しくみていきましょう。

デメリット1. 初期費用が高めである

蓄電池は、初期費用が高いのがデメリットです。経済産業省の情報によると、2019年度における蓄電システム価格と工事費の相場は、蓄電容量1kWhあたり18.7万円です。蓄電池の導入によって電気代を削減できたり停電に備えたりできますが、経済的な効果は長期的なスパンで捉える必要があるでしょう。

ただし、蓄電池を導入する際、国や地方自治体から補助金が支給される場合がありますので、お住いの自治体や蓄電池の販売元などに確認しましょう。なお、補助金制度の情報は後述しますので、ぜひ参考にしてみてください。

デメリット2. 経年劣化により蓄電能力が低下する

長期間の使用によって劣化し、蓄電能力が徐々に低下することも、蓄電池のデメリットの1つです。メーターのカタログに記載されている寿命やサイクルなどはあくまでも目安で、実際には使用環境や使い方によって経年劣化が早く進む可能性があるのです。

また、蓄電池にはリチウムイオン電池や鉛蓄電池など複数の種類がありますが、リチウムイオン電池は高温環境に弱いといった特徴を持ちます。そのため、蓄電池が高温の状態で充電・放電を繰り返すことで劣化が早まってしまう可能性があります。
蓄電池を選ぶ際は、利用する環境や使用する頻度なども踏まえて検討するのがおすすめです。

デメリット3. 貯められる容量に限界がある

蓄電池は、貯められる容量が決まっています。充電する時間が長ければ長いほど、蓄電池に電気が貯まるわけではありません。

ポータブルタイプの蓄電池や容量の小さい蓄電池であれば、長時間使用すると電気が足りなくなることもあるでしょう。非常時に使用する場合は、使い方を十分に考える必要があります。

ただし、蓄電池によってはモード設定や放電開始時間・残量などの設定が可能です。設定を上手く使うことで蓄電池を効率的に運用しましょう。

デメリット4. 設置場所の確保が必要である

蓄電池によって屋外や屋内に設置するタイプのものがあり、機器に適した設置場所を確保する必要があります。

また、蓄電池の大きさはメーカーや容量によって異なることに加えて、蓄電池をメンテナンスするスペースなども必要になりますので、ご家庭ごとの設置できるスペースを確認したうえで適切な蓄電池を選ぶようにしましょう。

蓄電池をお得に導入するには？補助金制度を利用しよう

蓄電池のコストが高いと感じる場合、補助金制度を上手く活用することでお得に導入することが可能です。補助金は、国や地方の自治体が用意し、購入者が申請したり販売店が代理で申請したりすることで受け取れます。

ここでは、国から支給される補助金と地方自治体から支給される補助金の2つについて詳しくみていきましょう。

補助金1. 国から支給される補助金

国から支給される蓄電池の補助金には、DR補助金（電力需給ひっ迫等に活用可能な家庭・業務産業用蓄電システム導入支援事業）やDER補助金（分散型エネルギーリソースの更なる活用実証事業）などがあります。

以下の表は、それぞれの補助金制度の特徴をまとめたものです。

それぞれの補助金は支給の対象や条件が異なりますので、申請を予定されている方はもちろん、蓄電池の導入を検討している方も一度情報を確認しておくとよいでしょう。

補助金2. 地方自治体から支給される補助金

都道府県や市区町村などの自治体からも、蓄電池の補助金が支給される場合があります。ただし、都道府県によって支給される補助金や募集条件などが異なりますので、注意が必要です。

補助金制度が用意されている都道府県について、以下の表をご覧ください。

都道府県の情報を調べ、国からの支給以外に適用される補助金がないのか確認しておきましょう。

なお、蓄電池の補助金制度については、以下の記事でも詳しく解説しています。併せて参考にしてみてください。

【あわせて読みたい】【2023年度最新】蓄電池の補助金制度とは？申請方法や注意点も解説

メリット・デメリットを理解してから蓄電池を導入しよう

この記事では、蓄電池のメリット・デメリットについて詳しく解説しました。蓄電池は、電気を貯めて好きなタイミングで使用できるのが大きな特徴です。

太陽光で発電した電気や電気代が安い時間帯の電気を貯めて、電気代が高い時間帯に使用することで電気代を削減できます。また、停電などの非常時でも貯めた電気が役立つのもメリットです。

ただし、初期費用が高かったり設置場所の確保が必要だったりと、デメリットもあります。そのため設置場所を事前に確保したうえで、蓄電池の補助金制度などを活用するのがおすすめです。

メリットやデメリットを把握したうえで、お得に蓄電池を導入しましょう。

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