カーボンニュートラルとは？意味や取り組みをわかりやすく解説

「カーボンニュートラル」という言葉は聞いたことがあるものの、「正直なところ、よくわからない…」と感じている方もいるのではないでしょうか。

カーボンニュートラルを簡単に言うと、二酸化炭素などの温室効果ガスの排出量と、森林などによる吸収量や技術による吸収量を同じにし、実質的な排出量をゼロにすることです。これは地球環境の未来はもちろん、わたしたちの暮らしや毎月の電気代にも関わってくる大切なテーマです。

こちらでは、カーボンニュートラルの基本的な意味について、専門用語をなるべく使わずに、わかりやすく解説します。また、世界・日本の取り組みや、わたしたち一人ひとりが普段の生活でできることについても触れています。

この記事を読めば、カーボンニュートラルがなぜ重要なのか、そして何をすべきかが見えてくるはずです。ぜひ最後までお読みください。

カーボンニュートラルとは

カーボンニュートラルとは、温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させることです。温室効果ガスの排出量を、植林や二酸化炭素回収技術などによる吸収・除去量で相殺し、実質的な排出量をゼロにすることを目指します。

これを達成するには、温室効果ガスの排出量を減らす省エネ技術や再生可能エネルギーの導入と、森林を保全して吸収量を増やす取り組みの双方が欠かせません。

日本政府は、2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、カーボンニュートラルを目指すことを2020年10月に宣言しています。

カーボンニュートラルが重要視されている背景

カーボンニュートラルが世界共通の目標として重要視されている最大の理由は、気候危機の深刻化を回避するためです。

世界の平均気温は、産業革命以前（1850〜1900年）と比べて、2020年時点で約1.1℃上昇しています。このまま対策をしないと気温がさらに上がり、異常気象の増加や、生態系に深刻な影響が出る可能性があります。

日本でも、平均気温は100年あたり1.30℃のペースで上昇しており、特に1990年代以降は高温となる年が増加しています。

このような状況を受けて、2015年に採択されたパリ協定では、長期目標として世界の平均気温上昇を2℃より低く保つとともに1.5℃に抑える努力を追求すること、そのために今世紀後半に温室効果ガスの排出量と吸収量を同じにすることが世界共通目標として決まりました。

現在、日本を含め120以上の国と地域が「2050年カーボンニュートラル」を目指して、世界中で対策を進めています。

カーボンニュートラルと脱炭素の違い

「カーボンニュートラル」と似た言葉に「脱炭素」がありますが、両者の違いは目標達成へのアプローチです。

カーボンニュートラルは、排出される温室効果ガスを、植林や技術で「吸収・除去」して実質ゼロにすることを目指します。これに対して脱炭素は、二酸化炭素の「排出量」そのものを削減し、限りなくゼロに近づけていく、より直接的なアプローチを指します。

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カーボンニュートラル実現に向けた取り組みをしないとどうなる？

カーボンニュートラル実現に向けた取り組みをやらないと、以下のリスクが高まるとされています。

1. 地球温暖化が加速する
2. 経済的なリスクを受ける
3. 健康問題を引き起こす

これらのリスクは互いに連鎖し、わたしたちの暮らし全体に深刻な影響を及ぼします。ここからは、それぞれの項目について解説します。

1. 地球温暖化が加速する

カーボンニュートラルへの取り組みを怠ると、地球温暖化が加速する恐れがあります。温室効果ガスが排出され続けると世界の平均気温は上がり続け、豪雨や猛暑といった異常気象のリスクも高まるでしょう。

日本でも平均気温は上昇しており、特に1990年以降は暑い年が多くなりました。この気候変動により、災害が起きる危険性が高まっています。環境省でも、平均気温が1.5℃上がるのと2℃上がるのとでは、気候への影響が大きく違うと指摘されています。

2. 経済的リスクを受ける

気候変動は、日本の産業や経済活動にも広範な影響を及ぼす要因の1つです。たとえば農業では、気温上昇や異常気象によって、作物の生育や収量に悪影響を及ぼす可能性があります。漁業でも海水が温かくなることで魚のすみかが変わり、漁獲量に影響を与える可能性があります。

さらに災害が増えると、道路や工場の破損や損害による出勤困難、運送や物流の停止による売上減少など、企業活動に深刻なダメージを与えかねません。このように、農業や漁業だけでなく、製造業、金融・保険業まで、多くの分野で経済的な損失が拡大する可能性が高まります。

3. 健康問題を引き起こす

気候変動は、わたしたちの健康にも影響を及ぼすと考えられています。最も身近な例が、猛暑日の増加による熱中症のリスクです。特に高齢者は体温調節機能が低下しているため、重症化しやすく危険です。

また、気温や降水量の変化が、蚊などが媒介する感染症の流行地域を拡大させる可能性も指摘されています。洪水などの自然災害は衛生環境の悪化を招き、水や食物を介した感染症のリスクを高めることにもつながります。

これらの健康への脅威は、社会全体の医療負担の増大にもつながる問題です。

【日本】カーボンニュートラル実現に向けた取り組み

日本政府は、2050年までにカーボンニュートラルを実現することを国際社会に約束しています。その中間目標が、2030年度までに温室効果ガスを2013年度比で46%削減することです。

この大きな目標を達成するために、日本は「グリーン成長戦略」という計画を進めています。

グリーン成長戦略は温暖化対策を経済成長のチャンスと捉え、さまざまな分野で新しい産業を生み出すことを目指す取り組みです。

たとえば家庭やオフィスへの太陽光の普及、洋上風力発電の利用、次世代エネルギーとして期待される水素の活用などは、今後の成長が期待されるとともに、温室効果ガスの排出を削減する上でも不可欠とされ、14の重要分野として位置づけられています。

また、「カーボンリサイクル」の技術開発も進められています。カーボンリサイクルとは、工場などから出る二酸化炭素を資源として活用し、コンクリートや燃料などに再利用する技術のことです。

これらの取り組みを通じて、環境保護と経済成長の両立を目指しています。

【世界】カーボンニュートラル実現に向けた取り組み

カーボンニュートラルは日本だけではなく、世界各国が連携して取り組むグローバルな課題です。

欧州連合（EU）は、2050年までにカーボンニュートラルを達成することを法律で定めました。そのために、2030年までには温室効果ガスの排出量を1990年と比べて55%以上減らすという、高い目標を掲げています。

アメリカも、2050年までにカーボンニュートラルを達成するという目標を掲げました。その実現に向け、クリーンエネルギー分野への大規模なインフラ投資を通じて、国内の産業構造の転換を加速させています。

中国は、2060年までにカーボンニュートラルを達成するよう努力するという目標を表明しました。まずは2030年までに二酸化炭素の排出量を減少させることを目指しています。

個人ができるカーボンニュートラル実現に向けた取り組み

カーボンニュートラルという大きな目標に対し、自分にできることはないかと考える方もいるかもしれません。実は、日々の暮らしの中で気軽に取り組めることは数多くあります。

代表的な取り組みは以下の4つです。

• 再生可能エネルギー由来の電気へ切り替える
• エコドライブを実践する
• マイバッグ・マイボトルを活用する
• 普段の食生活を見直す

いずれも、少し意識を変えるだけで始められることです。ここからは、それぞれの取り組みについて解説します。

1. 再生可能エネルギーの電気へ切り替える

個人でできる取り組みとして、再生可能エネルギー由来の電力を利用することが挙げられます。自宅に太陽光発電システムを設置する方法もありますが、より手軽なのは電力会社のプランを見直すことです。

たとえばCDエナジーが提供する、「CDグリーンでんき」のようなプランがあります。CDグリーンでんきは再生可能エネルギー指定の非化石証書を使うことで、二酸化炭素の排出量が実質ゼロの電気を家庭で使えるようにしたものです。

Webサイトから簡単に切り替え手続きができるため、気軽に始められる環境貢献の1つと言えるでしょう。

2. エコドライブを実践する

エコドライブとは、地球温暖化防止につながる運転技術や心がけです。移動手段における脱炭素行動として、「ゼロカーボン・ドライブ」があります。これは、急発進や急ブレーキを避ける「ふんわりアクセル」や、車間距離を保ち不要な加減速を減らすなど、環境に配慮した運転を心がけることが大切です。

また、近距離の移動であれば車の利用を控え、公共交通機関や自転車、徒歩といった移動手段を選択することも有効です。これらの工夫は、二酸化炭素排出量の削減だけでなく、ガソリン代の節約にもつながります。

3. マイバッグ・マイボトルを活用する

日常生活でごみを減らすことも、カーボンニュートラルの実現に向けた重要なアクションです。使い捨て製品の製造から廃棄までには多くのエネルギーが消費され、二酸化炭素が排出されます。

マイバッグを持参したり、マイボトルやマイ箸、マイストローを活用したりする行動は、プラスチックごみの削減になります。使い慣れたものを長く大切に使うことは、環境への負担を減らすだけでなく、ものを大切にする心を育むことにもつながるでしょう。

4. 普段の食生活を見直す

普段の食生活を見直し、食べ残しや食材の無駄使いをなくしましょう。これにより、食料の生産や輸送、廃棄にかかるエネルギーと二酸化炭素排出量の削減につながります。

また、地元で採れた旬の食材を選ぶ「地産地消」は、長距離輸送に伴うエネルギー消費を抑えられる取り組みです。

普段の買い物や食事の際に少し意識するだけで、環境負荷の低減に貢献できます。

CDエナジーの環境への取り組み「CDグリーンでんき」

CDエナジーでは、カーボンニュートラルに対する取り組みとして、環境に配慮した「CDグリーンでんき」を提供しています。

CDグリーンでんきは、CDエナジーが調達した再生可能エネルギー指定の非化石証書を活用することで、ご家庭の電気のCO2排出量を実質ゼロにするプランです。CDグリーンでんきに切り替えるだけで、日々の暮らしの中で気軽に地球環境へ貢献できます。

特別な工事は不要で、お手続きはWebで簡単に完結します。ぜひ一度ご検討ください。

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カーボンニュートラルに関するよくある質問

ここまでカーボンニュートラルについて解説してきましたが、まだ細かな疑問をお持ちの方もいるかもしれません。ここでは、カーボンニュートラルに関してよく寄せられる質問とその答えをまとめました。

• カーボンニュートラルは誰が言い出した？
• カーボンニュートラルはいつまでに達成する必要がある？
• カーボンニュートラル配送とは？

カーボンニュートラルは誰が言い出した？

カーボンニュートラルは、特定の一個人が提唱した概念ではありません。地球温暖化という世界共通の課題に対応するため、多くの国や組織、専門家が議論を重ね、国際的な目標として推進されています。

その大きな転換点となったのが、2015年に採択されたパリ協定です。この協定では、世界の平均気温の上昇を産業革命前と比べて2℃より低く保つとともに、1.5℃に抑える努力を追求することを目標としています。そのため、今世紀後半には温室効果ガスの排出と吸収のバランスをとることで合意しました。

この合意を受け、世界120以上の国と地域が「2050年カーボンニュートラル」という目標を掲げています。

カーボンニュートラルはいつまでに達成する必要がある？

目標達成の期限として、国際的に広く共有されているのが2050年までです。

2015年のパリ協定で、今世紀後半に排出と吸収の均衡を達成することが合意されました。これを受け、多くの国が具体的な目標年として2050年を設定しました。

日本政府も2020年10月に、2050年までにカーボンニュートラルを目指すことを宣言しています。

カーボンニュートラル配送とは？

カーボンニュートラル配送とは、実質的にCO2排出量をゼロにする配送サービスです。荷物の梱包から配達までの二酸化炭素排出量をできるだけ減らし、残りは別の方法で埋め合わせます。

この埋め合わせを「カーボンオフセット」と呼びます。これは、森林保護や再生可能エネルギー事業など、別の場所で二酸化炭素を減らしたり、吸収したりする活動に投資する仕組みです。

自身の荷物の輸送に伴う環境負荷を実質的になくし、カーボンニュートラルの実現に貢献できます。

カーボンニュートラルの取り組みはわたしたちにもできる

カーボンニュートラルとは、温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させることです。政府や企業だけが取り組むべき話ではなく、地球の未来とわたしたちの暮らしを守るために、一人ひとりの理解と行動が欠かせません。

省エネを心がけたり、ごみを減らしたりなどの日々の小さな選択が大きな力になります。より直接的な貢献として、ご家庭の電気を再生可能エネルギー由来のプランに見直すことも有効な選択肢の1つです。

CDエナジーの「CDグリーンでんき」は、Webから簡単に切り替えられるサービスです。あなたも今日からできる環境貢献を始めてみませんか。

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※お得額の算定条件について

※おトク額は、各世帯別のモデル使用量（契約容量40A）をもとに東京電力エナジーパートナー「従量電灯Ｂ」の適用単価とCDエナジー「シングルでんき」「ベーシックガス」「ファミリーでんき」の料金を比較し算定しています。
※消費税相当額を含み、燃料費調整額および再生可能エネルギー発電促進賦課金を含まず、ガスセット割を適用した金額の比較。年間おトク額は電気・ガスそれぞれを100円未満で切り捨てた額を合計しています。
※実際は電気代には毎月燃料費調整額を加減算。使用状況によりお得額は変動。
※1 ポイント還元にはCDエナジーの家庭向けWEB会員サービス「カテエネ」に会員登録し、電気の契約情報を登録する必要あり。還元されるポイントは「カテエネポイント」。ポイントの対象となる料金は、再生可能エネルギー発電促進賦課金を除く。

※CDエナジーの電気料金は、燃料費調整単価に上限なし。一方で、東電EP「従量電灯B」には燃料費調整単価に上限があるため、燃料価格の高騰により上限を超えた場合、燃料費調整額により、CDエナジーの電気が割高になる場合があります。

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